医師だからこそ起こりうる不動産投資のリスクとは

医師は社会的地位も高く、高所得のため不動産投資を始めとして、投資商品を紹介されることも多いのではないでしょうか。特に医師は社会的信用度が高い職種のため、ローンの審査に通りやすい職種の一つです。
収益性のない物件を購入してしまった場合、まずは空室が増えてしまい、月の収支が赤字になってしまうことが予測されます。それ以外にも退去時の原状回復の費用や、入居者を募集する費用などのコストがかさみます。このような状態に陥ってしまうと、本業の収入で補填する必要が出てきます。売却を考えた場合、収益を生まない赤字物件を、買い叩かれたりするケースが多いです。このように収益性の低い物件を購入してしまうと、最悪の場合自己破産になってしまうことも。中には信用度の低い不動産業者も存在するため、医師が不動産投資を始める場合、慎重に業者を選ぶ必要があります。

医師が不動産投資で失敗するパターンとは?

医師は他の職種に比べると忙しい職業です。特に勤務医の場合は、病院が年末調整を行うため、確定申告をする必要はありません。しかし、勤務医でも不動産投資で収益を得た場合、必ず確定申告をしなければいけません。慣れていない人にとっては、かなり大変な作業です。もし確定申告をせずに、納税を行わなかったことがのちに判明した場合は、加算税や延滞税が上乗せされるというペナルティが課せられます。また職場の方に知られてしまうと、信用問題にも関わってくるでしょう。

このように高所得で忙しい医師だからこそ、起こりうる不動産投資のリスクが存在します。

不動産投資で失敗しないための注意点

本業が忙しい医師が不動産投資で失敗しないためには、信頼できるパートナーを見つけることでしょう。不動産投資物件の管理会社を選ぶ時にまず確認したいのが、入居率が高いかどうかです。また空室期間が短いかどうかもポイントでしょう。つまり入居率が高く、空室期間が短い会社であれば、集客力がある会社だと言えます。集客力の有無は、収益に直結する要素となるため必ず確認しましょう。仲介部署があるかどうかも確認ポイントです。管理会社の中には、入居者募集を行う仲介部署を持っている会社があります。必ずしも仲介部署がある会社の方がいいとは限りません。仲介部署がない会社でも連携先の会社に集客力があるケースも多々あります。そのため仲介部署のない企業の集客力を確認する場合は、連携先の会社までチェックしてください。

担当社員との相性や付き合い方も、不動産投資で失敗しないために、大切なポイントです。特に担当社員とは、小まめに連絡を取ることになります。そのため相談しやすいかどうかなど、自分と相性が合う担当者を見つけるといいでしょう。小まめにコミュニケーションを取って、良好な関係を築いていきまししょう。

それ以外には家賃滞納や騒音など入居者同士のトラブルを即座に対応し、解決できる体制が取られているかどうかも、管理会社を選ぶときに確認しておきたいポイントの一つです。

もし、管理会社が自分にとって信頼できるパートナーではないと感じた場合、管理会社を変更することは可能です。特に空室を埋められない、トラブルに対しての対応が遅いと感じる場合は、管理会社の変更を検討するタイミングでしょう。ただし管理会社を変更する場合、現在居住している入居者へ振込先口座の変更をお願いしなければいけません。また、保証会社の契約が切れてしまうデメリットがあります。そのため入居者に新しい振込口座を伝えるときに、メリットを提示したり、移管可能な保証会社を利用したりするなど対策が必要です。また旧管理会社から、新管理会社へスムーズに移行するために、なるべく繁忙期を避けるなど変更のタイミングを見計らいましょう。

医師は不動産投資のプロではありません。特に不動産投資は、ある程度知識や経験が必要です。そのため最終的判断はオーナーにありますが、信頼できるパートナーが見つかったなら、プロではないことを自覚し素直にアドバイスに対して耳を傾けましょう。

まとめ

このように不動産投資をする際に、忙しく高収入の医師だからこそ、起こりうるリスクが存在します。しかし信頼できるパートナーを見つけたり、自分でも不動産投資に関する知識や経験を身につけたりすることで、これらのリスクを避けることは可能です。物件選びと同様に、管理会社選びも慎重に検討するようにしましょう。

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